本の紹介－シベリア抑留者たちの戦後 ― 2015年08月03日
シベリア抑留を考えるうえで、重要な知識が得られる本。
富田武/著 『シベリア抑留者たちの戦後: 冷戦下の世論と運動 1945-56年』 人文書院 (2013/12)
シベリア抑留関連書籍の多くは抑留苦労話であるが、本書はそういった本とは異なり、抑留体験者が日本に帰国した後に、日本においてどのような状況になったかを説明するもの。一般啓蒙書ではなくて研究書であるが、研究成果を纏めたものというよりも、研究成果の一部を執筆したものだろう。
シベリア抑留者の帰国は、米ソ冷戦の時期であり、日本国内では占領軍や政府によるレッドパージ（共産主義者の公職追放）が吹き荒れていた。一方、ソ連ではシベリア抑留者に対して、共産主義教育が施されていたため、シベリア抑留帰国者の中には共産主義を日本で広めようとしたものもあり、占領軍・政府は帰国者を敵視した。
本書は次の4つの章からなる。
第一章 シベリア抑留概観
第二章 抑留報道と帰還者運動
第三章 共産党と帰還者運動
第四章 シベリア抑留者群像
第一章は本書を読むにあたっての予備知識としてシベリア抑留概観が示される。シベリア抑留を客観的に解説しており、また、先行するシベリア抑留研究へのコメントもあるため、記述は簡潔であるが、読む価値は大きい。すでに、シベリア抑留関連本を多数読んだことのある人にとっても、本章を読んで欲しいと思う。ただし、あくまでも研究書であり、抑留苦労話物語ではないので、気楽な気持ちで読むと意味が分からない。
第二章には、菅季治の国会喚問が詳しい。当時、GHQ・政府は共産党弾圧をもくろんでいた。このため、保守政党は共産党の徳田委員長がシベリア抑留期間を邪魔していると宣伝しようとして、シベリア抑留のときに通訳を務めた菅季治を追い詰めて、自殺に追い込んだ。
第三章は、私としては、あまり興味がない話題です。
第四章は、数人のシベリア抑留経験者を取り上げ、その後の個人の歩みが示される。シベリア抑留帰還者の全体像が分かるものではないが、シベリア抑留を考える上で、参考になる。
シベリア抑留の本と言うと、これまでは、ソ連によって不当に苦労させられたとの内容の物がほとんどだった。実際は、そんなに単純ではい。抑留者の死亡の80％は初年に集中しているが、これは、単に寒さに慣れていなかったと言うだけではなく、抑留者の管理が日本将校に任されたため、日本の将校が兵士に食料を渡さないことによる栄養失調も死亡原因の一つである。また、将校への態度が悪かったために殴り殺した例なども知られている。抑留2年目になると、将校による管理はなくなったので、以後、死亡者は大きく減った。しかし、こんどは、共産主義に感化されたものによる管理になったため、報復による吊るしあげが横行した。
以前は、このような抑留実態について、語られることは少なかったが、抑留帰還者の多くが高齢になったため、近年では、抑留実態が徐々に明らかにされている。本書も、こうした、日本の状況の中で書かれた本であり、シベリア抑留の全体像を知る上で、大いに参考になる。
なお、P57に俘虜郵便の説明として （カタカナ書き以外は禁止） 「疑わしいほどに画一的な調子」とあるが、これらは事実に反する。実際の俘虜郵便を見れば分かることだが、カタカナ書きのものよりも、漢字かな書きのもののほうが多い。それから、俘虜郵便は私信であるため、個人的な事情が書かれており、画一的な調子ということはない。
興味ある記述があったので転記しておく。
（シベリア抑留は、1945年8月）16日にスターリンが北海道北半部の占領を要求したことを、18日にトルーマンが拒否したために捕虜のソ連移送に変更したという解釈があるが、公文書による裏付けがない。それに、ソ連はすでに二四〇万ものドイツ人捕虜等を領内に移送、留置して、生産や都市の復興の労働カとして「賠償」の位置づけで使役していたから、日本人捕虜のソ連移送も当然視していたはずである。しかもソ連は、先の「和平仲介要綱」に「賠償として、一部の労力を提供することに同意す」とあることを、諜報機関を通じてつかんでいた可能性があるだけに、なおのことである。（P15)
「民主運動」ーハバロフスク地方を中心にまた、P77には、抑留生活の実態を最初に報道したと思われるものとして、1947年8月3日毎日新聞１面・後藤富男手記が紹介されている。そのうち、読んでみます。
ハバロフスクでソ連内務省コヴァレンコ少佐の指導のもと、『日本新聞』が発行された。欄外には「新聞は日本人捕虜のためにソ連で発行される」とロシア語で記され、初期は「編集長I.I.コヴァレンコ」の名もあった。編集陣には宗像創(肇)、小針延次郎、浅原正基、相川春喜、高山秀夫ら共産主義者ないしシンパが入り、捕虜の中から植字工や印刷工も集められた。第一号には、スターリンの対日戦勝利を記念する九月二日の国民へのアピールが掲載された。しかし、「日本新聞」は当初、反発した将校らの配布妨害もあってあまり読まれず、多くの回想記が伝えるように、マホルカ(巻きタバコ)の巻き紙や大便用チリ紙になっていた。
転機は一九四五ー四六年冬、大量の病者と死者を生んだ時期であった。兵士が飢えと衰弱の中で重労働に喘いでいたとき、将校が労働を免除され、それでいて給食は質量とも兵士以上であり、兵士を旧軍隊さながらに乱暴に扱っていることに対する不満が爆発したのである。45年11月コムソモリスク収容地区第一分所で高山昇(東京農大助教授)が、上官に旧軍式の「申告」ができず、「軍閥」を批判したという理由で将校たちに殴り殺される事件が起り、それが噂として広がっていたことも大きい(「日本新聞」報道は遅れて四七年四月八日)。
「日本新聞」四六年四月四日に、ホール地区「木村大隊将兵一同」の撤文が掲載された。スローガンは「旧関東軍兵士は即時反軍国的民主グループを結成せよ」「明朗なる収容所建設の為に民主的軍紀を確立せよ」「我々の隊伍に於ける軍国主義的分子との断固たる闘争を開始せよ」「祖国日本に於ける民主統一戦線運動を強力に支持せよ」であり、「新日本建設萬歳」で結ばれていた。四番目のスローガンは檄文作成に当たって相談した浅原の影響と思われるが、総じて反軍闘争は、帝国軍隊秩序を前提にして(ソ連側は労働効率のために利用)、将兵の平等(その端的な表現が階級章撤廃)など民主化を求めるところから出発したのである。
まもなく「日本新聞」五月二五日に「日本新聞友の会」結成の呼びかけが掲載された。反軍闘争、民主運動を進める母体を輪読会という形で、分所ごとに組織しようということである。『日本新聞」は徐々に読まれるようになり、分所では壁新聞も作成、掲示されたが、その理由としては、抑留者が日本語に、また、政治的に歪められていたとはいえ祖国の情報に「飢えていた」という事情が大きい。多くの初等教育の機会にさえ恵まれなかった農村出身兵士にとっては、初めての識字教育の場であり、学びの機会であった(のちにカナ・サークル運動が生れた)。(P40,P41)
本の紹介－ソ連南樺太 ソ連官吏になった日本人の記録 ― 2015年08月04日
『ソ連南樺太 ソ連官吏になった日本人の記録』泉友三郎/著 妙義出版社(昭和27年7月)
昭和27年発行の古い本。読む機会はほとんどないだろう。
著者は、戦前樺太庁の役人だったため、戦後ソ連に占領されたときに、ソ連の管理として任用された。昭和22年に帰国したのちは、日本の官吏となる。本書は、著者がソ連官吏だった時代の話。今では信じられないことだが、当時、日本国内のは、ソ連を理想社会であるかのように考える人もいた。本書は、ソ連支配層をつぶさに見た著者が、ソ連の実態を著わしたもの。著者は、日本人ソ連官吏として食料調達にあたったため、ソ連が日本人住民への食糧供給に腐心している様子が分かる。
本書の内容は、総じて言えば、等身大のソ連の実態を書いたもので、泥棒が多いことや、ソ連女性の貞操観念が低いこと、生産が上がらなくて苦労している大工など、理想社会とはほど遠いことが書かれている。
ソ連に支配された時期、日本人が一方的に苦労したかのように言いふらす人たちがいるが、実態は異なる。本書は、ソ連官吏となり、ソ連・日本双方の立場を見ていた人の記述なので、当時を客観的に理解する上で参考になる。
本の紹介－平和博物館・戦争資料館ガイドブック ― 2015年08月05日
歴史教育者協議会/編『平和博物館・戦争資料館ガイドブック 増補版』青木書店(2004/08)
平和・戦争関連の専門博物館と、これらテーマを含む総合博物館をあわせて、国内115、海外40程度取り上げている。内容は、博物館の場所、入場料等の基本データの他、展示内容の簡単な説明。出版が新しくないので、国立歴史民俗博物館など最近のものがないのは残念だ。
平和・戦争関連の展示には、武器展示・英霊顕彰・戦争推進を目的とするものや、戦争被害・侵略加害を展示目的とするものなど、博物館の趣旨は異なるが、本書では展示内容の他に、これら展示目的への言及があり、博物館見学の手引きとして有用だ。解説を読むと、英霊顕彰などには批判的な書き方であるが、1つの館に割り当てられたページ数が少ないこともあり、詳しくない。
本の紹介－朝鮮近代郵便史―1884-1905 ― 2015年08月06日
水原明窗/著 『朝鮮近代郵便史―1884-1905』 日本郵趣協会 (1993/09)
朝鮮の近代郵便は1884（明治17）年10月1日に洪英植により開始された。しかし、同年12月4日、洪英植を含む開化派は郵征総局における宴会を利用してクーデターを起こす（甲申の変）が、失敗に終わり、関係者は処刑または日本に亡命した。この結果、郵便事業も12月6日を以って事実上停止となった。
一時頓挫した郵便事業は1893年になって再開の機運が訪れたが、甲午農民戦争や日清戦争の影響で頓挫した。1895年6月1日、ソウル市内及びソウル・仁川間で郵便事業が開始され、その後、徐々に各地に拡大した。1897年5月、ワシントンで開かれたUPU（万国郵便連合）大会議に参加し加盟が認められた。翌年末には批准書が米国郵政庁へ伝達された。また、外国郵便の準備としてフランス郵政省職員クレマンセを招聘し山田雪助と替えて、1900年1月1日、国際郵便が開始された。
しかし、1904年2月、に日露戦争が勃発すると、日本は第1軍を朝鮮半島に派遣し事実上占領した。そして8月には第一次日韓協約を締結させ、日本の推薦者を韓国政府の財政・外交の顧問に据えることとなった。1905年7月、日韓通信業務合同を締結し韓国の郵便電信網を完全に摂取した。これまで使用されていた韓国切手は前日の6月30日をもって販売停止、1909年8月31日をもって使用停止となった。
本書は朝鮮に近代郵便が始まった1884年から日本に摂取された1905年までの朝鮮近代郵便の全貌を解説するもの。本書前半は、著者のコレクションの写真展示。英文解説のアルバムリーフのモノクロ写真で朝鮮近代郵便の珍しい使用例のほか、在朝鮮日本郵便局の使用例などが豊富に掲載されている。著者の執筆した別の本『華郵集錦 全10巻』と同じような掲載方法。
後半は、近代朝鮮郵便史の解説。切手コレクター向け解説なので、郵便にまつわる歴史のほかに、切手や葉書・消印の解説が詳しい。
朝鮮近代郵便の解説書としては、『陳錤洪/著 旧韓国の切手(1)(2) 日本郵趣協会(1968)』があるが、本書の方がページ数も多く、内容もだいぶ詳しく書かれている。表紙写真の文位切手オンピースは珍品です。
本の紹介－朝鮮王妃殺害と日本人 ― 2015年08月08日
金文子/著 『朝鮮王妃殺害と日本人 誰が仕組んで誰が実行したか』高文研(2009.2)
日清戦争で勝利した日本は、軍事力を背景に、朝鮮への内政介入を強めてゆく。これに対抗して、朝鮮はロシアの影響力を利用して日本を排除しようとした。日本公使三浦梧楼らは、親ロシア派の中心と目した王妃（閔妃）殺害を計画し、日本軍守備隊、日本警察官、訓練隊（日本軍将校に指導された朝鮮軍隊）、日本人新聞記者、日本人壮士らを動員し、王妃殺害を実行した。
本書は日本の公文書、事件に関係した日本人の証言禄や回顧録等を丹念に調べ上げ、事件の全貌を明らかにするもの。歴史研究書であって、歴史小説ではない。王妃殺害事件を知るための参考文献として、決定的に重要な本だ。
序章から終章まで全9章からなる。それぞれの章には関連性は特にないので、興味あるところを読んでもよい。
序章は閔妃の写真といわれていたものを取り上げ、これは、女官の写真であることを示している。
第一章は王妃殺害事件に至る前段階として、日清戦争後、日本が朝鮮にどのようにかかわっていったかを明らかにしている。
第二章は井上馨から三浦梧楼に公使が代わり、王妃殺害が準備されていったことを説明する。
第三章では事件の第一報を打電した海軍少佐新納時亮の経歴を中心に、主に海軍の事件との係わり合いを記述しているが、新納時の細かい経歴など、事件とは余り関係ないことが詳しくて、煩雑な感じがした。
第四章は殺害実行犯の主体となった陸軍中佐楠瀬幸彦を中心としている。楠瀬中心とした陸軍軍人が三浦公使とどのように連携して殺人を実行したか、および、日本に召還された後、無罪放免となった経緯を明らかにしている。本章は、楠瀬の経歴が記載されているが、事件と直接関係がないことにも詳しくこの部分は余分に感じる。
第五章は一等領事内田定槌が事件後に外務大臣へ送った書簡など、内田が残した諸文書をもとに事件の全貌を明らかにしている。事件の概要は本章を読めば分かるが、ある程度、事前知識がないと理解しにくい。
第六章は殺害にかかわった壮士の中心人物・安達謙蔵を取り上げている。安達の経歴が詳しい。この証の最後で、安達証言をもとに、大院君がグズグスしたので殺害実行が朝になったため、犯行が多くの人に反抗が目撃されたことが示されている。
第七章のタイトルは「現場からの逃走」
終章では殺害の狙いは電信線の確保だったと説明しているが、目的の一つに電信線の確保があったとしても、それだけではないだろう。
8月9日は長崎原爆の日 ― 2015年08月09日
1945年8月9日、ソ連は太平洋戦争に参加し、中国東北部などを攻撃した。当時、日ソ間には中立条約があったため、日本人の中にはソ連の国際法違反とする人もいるけれど、国際的にほとんど省みられない主張だ。
ポツダム会談後、米国は、ソ連が日本との中立条約を破棄して参戦することは国際法上合法であるとの内容の公文書をソ連に送り、参戦を促した。8月8日、ソ連が、日本に宣戦布告すると、アメリカ国務長官バーンズは「大統領はポツダム会談で、ソ連の参戦はモスコー宣言第5項と国連憲章第103条、第106条によって正当化されると述べた」とソ連の参戦は国際法上合法であると説明した。
ポツダム会談後、米国は、ソ連が日本との中立条約を破棄して参戦することは国際法上合法であるとの内容の公文書をソ連に送り、参戦を促した。8月8日、ソ連が、日本に宣戦布告すると、アメリカ国務長官バーンズは「大統領はポツダム会談で、ソ連の参戦はモスコー宣言第5項と国連憲章第103条、第106条によって正当化されると述べた」とソ連の参戦は国際法上合法であると説明した。
1943年10月31日のモスコー宣言では、法と秩序が回復し一般的安全保障制度が創設せられるまで、平和と安全を維持するために、（米英ソ3国は）相互に協議をとげ、国際社会のために共同行動をとることになっている。また、いまだ批准されていないが国際連合憲章草案の第106条でも、憲章の効力を生ずるまでは四大国がモスコー宣言に基づいて行動することになっているし、また第103条では国際連合憲章による義務と他の国際協定の義務が矛盾する場合は、憲章に基づく義務が優先する。ソ連は平和と安全を維持する目的で、国際社会に代わって共同行動をとる為に、日本と戦争中の他の大国と協力せんとするものであるというべきである。(萩原徹/著「大戦の解剖」1950年、読売新聞社 P261-P267)8月6日に広島原爆投下があっても日本は戦争を続けたが、8月9日のソ連参戦を受けて降伏を決定した。同じ8月9日に長崎に原爆が投下されている。このため、長崎原爆投下で日本は降伏を決定したと考える人もいる。
本の紹介－すぐそこにある遭難事故 ― 2015年08月10日
金邦夫/著『すぐそこにある遭難事故 奥多摩山岳救助隊員からの警鐘』 東京新聞出版局 (2015/5)
奥多摩・高尾は北アルプスなどに比べて山は低く危険箇所も少なく山深いこともないので、遭難するようなことはめったにないように思うが、2010年の東京都の遭難発生件数は長野県・北海道についで第三位だそうだ（2014年は6位）。
青梅警察署山岳救助隊のホームページによると、奥多摩における山岳事故の特徴として、以下の4点があげられている。
①登山に必要な体力、持久力の不足により、下山時に石につまずく等、転落する事故
②急変する山の天気等、自然の脅威に関する知識不足による事故
③道に迷いビバークの際、サバイバル技術の不足による事故
④何事もリーダーまかせの「他人依存型登山」による事故
著者は元・青梅警察署山岳救助隊所属警察官で、長年、奥多摩遭難救助に携わった。本書は、著者が体験した奥多摩山岳遭難と救助の説明。麓にも近く、むずかしいところも少ない山域で、どうして遭難が起こるのか、良く分かる。
単独登山で、道間違いが分かった後も、元に戻らずに、無理に下った末の転落事故が何例か紹介されている。普通に考えたら、道に迷った場合、元に戻るか尾根に上って状況確認が鉄則だろう。また、凍結した道を装備無しに歩いていて滑って転落した事例が紹介されている。冬季に凍結している箇所があるのは当たり前のことで、凍結箇所を不用意に通過するものだろうか。よほど、山をなめているとしか思えない。さらに、山の途中で喧嘩して別れた末の遭難や、パーティーの一人がたいした怪我をしたわけでもないのに安易に遭難救助した事例など、余りにも、山や救助隊をなめているとしか思えない遭難事例が紹介されている。
これらの遭難のほとんど全ては高齢者によるものである。2009年に発生した北海道トムラウシ大遭難のときも感じたことだが、高齢者登山遭難者の人間としての道徳意識が異常に低いのはどうしたことだろう。
このほか、近年盛んになったトレールランニング遭難やバリエーションルートでの遭難事例もあり、最近の登山状況と山岳遭難を考える上で参考になる本だ。
ハルシャギク ― 2015年08月11日
近年、道端や土手など、いたるところでハルシャギクを見かける。8月になってからは花が減ってきた。このまま放置したら、ますますはびこって、日本の在来種が大きく損なわれるだろう。2008年に、高知県東洋町野根中学校の校庭がハルシャギクに占領されたことがあった。
近縁種のオオキンケイギクは特定外来生物に指定され法律で栽培が禁止されているが、ハルシャギクは、「環境省・我が国の生態系等に被害を及ぼすおそれのある外来種リスト」のなかの「その他の総合対策外来種」に指定されているが、法規制はされていない。でも、この勢いを見ていると、そろそろ法規制が必要なのではないだろうか。
本の紹介－それでも、日本人は「戦争」を選んだ ― 2015年08月12日
加藤陽子/著 『それでも、日本人は「戦争」を選んだ』朝日出版社 (2009/7)
かなり有名な本なので、今更、内容紹介をしても仕方ないが、読んだことを忘れないように書いておきます。
近代日本史研究の第一人者で東大教授の加藤陽子氏が高校生に対して、日清戦争から太平洋戦争までの日本の戦争について講義した講義録。優秀な高校生への講義であるため、内容は高度で、主に戦争に至った政治的・経済的状況に対する考察が主題であり、戦闘の話はない。本のタイトルは「日本人は戦争を選んだ」であるが、普通の日本人の多くは戦争を支持したけれど、普通の日本人が開戦を決めたわけではない。
近年「日本はすばらしい」式の、いわゆる自慰史観の本がはやっている。そのような低レベルな理解に安住するのではなくて、歴史とはどのように理解すればよいのか、そういうことがわかる内容だ。
それから、上位大学歴史の入試問題は、どのような視点で出題されているのかということに関係しているので、上位大学を目指す高校生は読んでおくと有益だろう。
本の紹介－地域のなかの軍隊 7 ― 2015年08月13日
坂本悠一/編 『帝国支配の最前線: 植民地 (地域のなかの軍隊 7)』吉川弘文館 (2015/4)
地域の中の軍隊シリーズ第７巻は植民地における日本軍隊の解説。
内容は簡便に良くまとまっているので、植民地支配へ日本軍の果たした役割を理解する上では参考になる。ただし、日本の植民地は各地に渡っていることと、軍隊が植民地支配そのものだったことを考えると、一冊で書くことには無理があるように感じる。各章共に、参考文献が詳しいので、詳細なことが知りたい場合は、参考文献に当たればよいだろう。
全体は６章からなる。最初の章は全体の概説になっていて、主に植民地支配に対する帝国軍隊の役割を記述している。良くまとまっているので、この問題を考える上で、最初に読んで置く価値のある章だ。この章だけ読んでも良いと思う。
第２章以下は、台湾・樺太・満州・朝鮮・南洋群島の順に各植民地ごとに記載される。このうち、朝鮮のページ数が最も多い。各章は独立しているので、全章読まなくても、興味ある章だけ読んでも良いし、順番に読む必要はない。
本シリーズは歴史の研究書であるので、日本軍を賛美したり、貶めたりすることを目的としていない。このため、「自慰史観」「自虐史観」を期待する人には不向きである。
